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外傷や非外傷性腹痛後に続く持続痛発生率におよぼす救急部における患者管理鎮痛(PCA)の効果

・持続痛の有病率におよぼすケア急性期の患者管理鎮痛の効果は不明である。我々が研究対象としたのは、外傷か腹痛で救急部を受診して入院後6ヶ月の個人で派生的観察研究デザインを使っておこなった。この研究は郵送の質問票を参加者へ送付して、多施設疼痛緩和を救急部での研究として募集した。以前から慢性疼痛のあったりオピオイドを使用している患者は除外した。質問票には、EQ5D(5項目QOL質問票)・簡易疼痛質問票・不安抑うつスケール、を含めた。全体で、286人中141人(49% 95%CI 44〜56%)の患者がこのフォローアップ研究に含まれた。外傷で受診した参加者の方が、腹痛で受診した患者よりも持続痛となる可能性が高かった、64人中45人(70%) vs. 77人中24人(31%);95%CI 24〜54%、p<0.001。持続痛と入院中の鎮痛法・年齢・性別とで統計学的に優位な関連性はなかった。腹痛群と外傷群あわせて、持続痛のある参加者はEQ5Dの移動スコアが低く、全般的な健康が悪く、不安抑うつスケールスコアが高かった(p<0.05)。腹痛群で、患者管理鎮痛を使った50人中13人(26%)が持続痛となったのに対して、通常の治療をうけた27人中11人(41%)が持続痛となった;(対照患者-患者管理鎮痛の)差に対する95%CI -8〜39%、p=0.183。入院時の急性疼痛スコアは持続痛となった参加者の方が高かった;95%CI 0.7〜23.6、p=0.039。外傷による疼痛に対しては、患者管理疼痛をうけた35人中25人(71%)が持続痛となったのに対して、通常の治療をうけた29人中20人(69%)が持続痛となった;95%CI -30〜24%、p=0.830。持続痛は入院後6ヶ月でありふれたもので、特に外傷後ではそうであった。この研究によれば、良好な急性疼痛管理をおこなうことで持続痛を(少なくとも腹痛患者においては)軽減できる可能性がある。さらなる研究でこの仮説を確証する必要がある。




by anaesthetist | 2018-11-08 23:24 | 疼痛管理 | Comments(0)